教員へのインタビューさまざまな地域の課題解決に 取り組み続ける栗田先生が語る 経済学を実社会に活かす意義について

社会課題解決に向かい続ける、栗田先生の研究内容

本日はよろしくお願いします！栗田先生は開発経済学、国際経済学を専門にされているということですが、具体的にどのような研究をされているのでしょうか?

アジア、アフリカの国々を対象にした研究を行っています。ラオスやインドネシアでは企業が頭を抱える人材育成についてより効率的な育成手法の開発について研究を行っていますし、ネパールでは2015年に起きた大震災後の復興について、被害の大きかった山岳地域を対象に心理的、身体的、物理的なそれぞれの側面から研究を続けています。またインドネシアのバリ島では持続可能な観光開発という観点から観光客の意識調査や観光産業に従事しているレストラン、ホテルなどへの調査データをもとに観光産業や空港公団などへの提言を行っています。今年（2022年）の夏には、コロナの影響調査に入るつもりです。アフリカの方面では、マダガスカルという世界最貧国家の一つで、主に農村経済の発展に貢献できる研究を行っています。具体的には、より効率的な農業技術の普及方法の開発や、子ども達の教育、栄養状況の改善に向けた実現可能な施策の立案、などでしょうか。
 
これらの研究に共通していることは、自ら現地に足を運んでインタビューを行いながら、統計分析に必要な大量のデータを集めて、その地域で困っている人達の声に耳を傾け、そのローカルな課題に対しての解決を探るというスタンスを取っていることでしょうか。
 
自分の研究にリアリティを感じられないとあまりやる気が出ないという性分もありますし、小林秀雄が言うように、日本語の「考える」という言葉の語源は身体を対象にからませながらおこなう行為ということだったようなので、考えることが仕事のような立場ですから、対象と取っ組み合いながら「実践」という言葉を正しく意識しながら研究を続けたいと思っています。
 
こんな性格故か、最近では、海外のみならず日本国内のさまざまな地域で生じている地域課題の解決にも積極的に取り組んでいますね。

ありがとうございます。国内の地域課題解決と言いますと、具体的にどのような課題に関心をお持ちなのでしょうか?

詳しくは、私のゼミのWebsiteのSmilocalというページをみてもらえればと思うのですが、本当に幅広く活動を展開しています。地方創生などという言葉もありますが、少子高齢化や過疎化が進む地方の実情を考えるのは簡単なことではありません。課題のある地域に時間をかけてコミットしながら、共に課題解決を探るという長期間にわたる関与がどうしても必要です。行政のサポートは時限的なものが多いので、地域課題の解決というのはそういったサポート抜きでも出来るようなものであるべきとも思います。

そこで、お金は無いけれど時間や愛嬌は沢山ある学生達が主たる旗振り役となって、過疎地域のまちづくりから中学生の学習サポート、若年層に向けた伝統芸能の発信、障がい者やホームレスと暮らす共生社会の構築、など多岐にわたって活動を継続的に行っています。もちろん、これらは単なるボランティア活動ではなく、先にも述べたように研究活動としてのデータ収集やインタビュー調査なども同時に行っています。これが無いと課題をどのように取り扱うべきか、どのように考えることが可能になるのかがいつまで経ってもわからないままだからです。でも一方で、時には村人達と一緒にハイキングをしたり、農作業を手伝ったり、中学生を大学に招いて大学紹介を行ったり、地元のお店を紹介する雑誌を作ったり、伝統技術を活かした商品開発を行ったりと学生自身も楽しみながら、地域や対象に深くコミットしていきます。こうした時間をかけた誠実なおつきあいからしか地域の課題を解決するなどというおこがましく大それたことは可能にならないのだと思います。

なるほど、地域の課題を解決するためには、やはりその対象となる地域に深く深く関わっていくような姿勢が大事なんですね。また、そこに研究要素が含まれているという点が重要だということにもハッとさせられました。ただがむしゃらにやるだけではなく、シャープに対象に関われる姿勢もしっかりとある点が経済学部っぽいですね。

そうですね、どんな学問もそうですが、ただ勉強するだけでは、何の課題解決にも繋がりません。やはり勉強した理論やスキルを実際の現実とつきあわせて考える必要があります。ただ、多くの大学で行われていることは座学に近いことばかりです。私のゼミで行っているような形で、単なる調査対象者や分析対象者を超えて、地域に深く関わりながら経済学部で学んだことを実社会で「活かす」というところまで意識したゼミ教育はかなりレアケースだと思います。
 
実際に起きている問題は地域によって違うので、地域それぞれに合った課題解決が必要になります。そのためには勉強することはもちろん、実際に地域社会に関わって、課題に取り組むことが大事です。

そこまで実際の活動に取り組まれていると、ゼミの学生さんもすごく熱心な人が多いのではないでしょうか?

もちろんうちのゼミ生はとても忙しい学生生活を送らざるを得ないので、とてもタフで情熱にあふれた学生が多いですね。ただ、ゼミうんぬんを議論する以前に、もともと関西学院大学の経済学部には、世の中の課題をどうにかしたいと思っている学生がとても多いと思います。新入生向けの授業などを持つと多くの学生がそういった熱意を持っていることがよくわかります。また、こういった活動をしていると関学卒のOB・OGの方にも多くお会いしますが、そういった方々がまた素晴らしい方ばかりでいつもお世話になっています。
 
だからこそこういった伝統を絶やさないためにも、普通の大学教員は、社会課題解決に自ら足を突っ込むことはまずありえませんし、それが良いとされる風潮もありますが、私自身は、実際に社会課題の解決策を提案し、その実施にまで携わってきた経験があるので、そのあたりの過去の経験を学生さんに教えていきたいですね。
 
学問だけでなく社会課題に真剣に取り組むことで、人間的にも成長していくことができます。そのような環境を提供し続けるゼミであれたらなと思います。

今のお話の中で、実際に社会課題の解決に携わってきたというお言葉がありましたが具体的にお話し頂けますか?

最初に述べたアフリカのマダガスカルという国では、国民の大多数が農業に従事していますが、その生産性がとても低いままです。例えば日本の水田では１ヘクタールあたり５～６トンのお米を収穫できますが、マダガスカルではその数値が２トンまで下がります。こうした状況を改善するために農業の近代化が必要ですがなかなかうまくいきません。

その近代化を妨げる最たる理由の一つは、化学肥料のような商品を簡単に買いに行くことができないからという物理的なアクセスの問題です。そこで、マダガスカルでは国際協力機構（JICA）が運営するPAPRIZというプロジェクトと共同でPAPRIZ SACKと呼ばれる、化学肥料や高収量品種の種子をパッケージ化したものを作り、それを村まで届けることにしました。彼らがそれを使ってくれるかどうか、また、PAPRIZ SACKの料金はお米を収穫した後に集めることにしていたのですが、そのお金をちゃんと返済してくれるかどうか等を検証しました。結果がとても好評だったため、2016年の調査実験後にはマダガスカルの農業省やPAPRIZプロジェクトが全国で配布・販売を開始しています。農業省を訪問した際に事務次官ともお会いしましたが、「我が国の農業発展に貢献してくれて感謝する」と言われたときはとても嬉しかったですね。
 
他には、アジアの国々における労働者教育ですね。例えば私が多くの調査を行ったインドネシアなどでは公教育の質が劣悪のため、社会人になっても読み書きそろばんと呼ばれる基礎的な認知能力が低い水準のままの人材が多数います。そうした人材を従業員として雇わなければならないので、現地に進出した日系企業の多くが人材育成には頭を抱えています。ただ、その問題に対応するのが主に日本人になるので、まさか目の前の従業員が小学生レベルの算数すら解けない人材とは思えないため、かなりレベルの高い人材育成プログラムなどを組んでしまい、思ったような成果があがらないという事態に陥っていました。
 
そこで、私はまず日系企業の方々に現実を知ってもらうべく、小学校４～６年生レベルの算数の問題を日系企業のインドネシア人従業員に解いてもらいました。結果は惨憺たるもので、10点満点中３点という平均点でした。このため多くの日系企業の担当者は頭を抱えることになりました。
 
良いか悪いかは別ですが日本のようにかなりきっちりとした公教育が提供されている国では生じないような問題がインドネシアには存在します。想定外の状況なので、まずは状況をしっかりと認識・把握することが必要なのですが、意外にも現地の日本人駐在員の方々はテスト結果に驚いたり、嘆いたりする方がとても多く、上司という立場であるにもかかわらず現状認識が甘い方が多かったように思えます。
 
インドネシア人従業員の点数が低いのは、結局のところ、彼らの問題ではなく公教育システムの問題で、彼らはその被害者です。そこで、私が考えたのは、まずは彼らの基本的な認知能力を向上させることでした。あまり知られてはいませんが、高度な価値判断や複雑な状況認識を行うためには、基礎的な認知能力とコミュニケーション能力や忍耐力といった非認知能力の双方が一定程度成熟していることが必要です。インドネシア人は付き合ってみるとよくわかりますが、とても人なつっこくコミュニケーション能力や愛情表現が豊かです。でも不足している基礎的な認知能力故に、その潜在的な能力を発揮できていないのではと思ったのです。
 
当時は現地ジャカルタにあるベネッセさんにご協力頂き、日本の進研ゼミのような形で、学習用のテキストをインドネシア人従業員に配布して、自分たちで独自に算数の勉強をしてもらうことにしました。多くの日本人やインドネシア政府関係者（彼らもインドネシア人です！）は、そんなことで彼らが勉強などするわけがない、と極めて否定的だったのですが、結果は多くの従業員に認知能力の改善がみられ、また実際の仕事におけるパフォーマンスなどの改善もみられました。友人と帰り道に問題をやるのが面白かった、とか家族とテキストをシェアできた等といった良い意味で想定外の感想なども多く頂けてとても素晴らしい実験結果になりました。

その後、『自由自在』の参考書で有名な増進堂・受験研究社さんに、この研究成果を評価して頂くことができ、現在では、彼らが独自でオンラインでのオリジナルアプリ開発を行い、既にインドネシアでそれらの販売を始めています（https://studydojo.net/）。コロナもあり、去年（2021年）の後半ぐらいから徐々に本格普及という形ですが、既に数百名の方々が使ってくださっているようで、今後も増えていく予定です。
 
マダガスカルでもインドネシアでもそうですが、政府や企業を巻き込みながら、自分の興味関心に照らし合わせて、世のため人のためになるようなことが出来るのも研究者としての立場があってこそですし、とてもありがたい話だと思っています。それに、自分の研究、教育活動が社会へ与えるインパクトも非常に大きい事だと自分でも感じられますから、研究、教育活動にもより熱が入りますね。

栗田先生が行っている、社会課題へのアプローチ方法

日本での取り組みも含めて、本当に幅広く、ビックリしましたが、栗田先生は、社会課題解決にどういった方法で迫っているのでしょうか?もう少し具体的に教えてください。

社会課題と一口に言っても、それは地域によって事情も、原因も違いますよね。例えば“サブサハラアフリカ諸国の多くは貧しい”と言えますが、どのような理由でどれくらい貧しくなったのかは、国によって共通している部分も、違っている部分もありますよね。マダガスカルの貧困とケニアの貧困は共通して議論できる部分もあれば、全然違うものとして議論すべきところもあるってことです。そしてそれらの共通部分と異なる部分を見極める目を持つためには経済学や統計学はとてもよい道具になります。なので座学はどうしても必要なことです。
 
また一方でこれまでも何度もお話ししていますが現地に赴いて自分で感じることもどうしても必要です。アフリカだろうが、アジアだろうが日本だろうが、その点はどこでも変わりません。
 
だから、座学とリアリティの双方を追求できるようなスタンスがどうしても必要ですね。どちらかだけでは残念ですが役には立ちません。

たしかに・・・ちなみに座学とおっしゃいましたが、もう少し具体的にはどういうことになりますか？

自分が興味関心のある社会課題の研究について先人達がどのような研究をしてきたのか、つまりは先行研究と呼ばれるおびただしい論文の山を読み込むことが必要です。そしてこれらの先行研究を読み込むためにどうしても必要なのが、経済学、統計学の理論をまずはしっかりと学ぶことです。分析する眼を養う必要があるということですね。
 
別に社会課題に限ったことではないですが、自分が論じたい事柄について説得的にアプローチするには、経済学の理論や統計学の分析手法が欠かせません。特に統計学の分析手法を身につけると、“課題解決の方法が適切かどうか”といった問いかけに統計的裏付け、客観的証拠（エビデンス）を持って対応が出来るようになります。

統計学は経済学において本当に重要なんですね。

経済学に限らず、統計的な知識や分析手法は、修めてしまえばどんな分野にでも活かせますよ。それをリアルな社会課題に向き合いながら実践できるのは、経済学部の大きなメリットだと思います。
 
ただ、経済学や統計学もテキストだけで学んでも、普通は半年もすればほとんど忘れてしまいます。一生涯のスキルを身につけられるチャンスにもかかわらず、とてももったいないことですよね。
 
なので、大変ではありますが、実際の社会課題に向き合いながら学ぶことが出来れば、知識を定着させつつ、応用力も身につけられます。勉強と実践を一緒にできればいいですよね。

栗田先生のゼミは本当に実践を重視されているのですね…。

実践を通さないと見えないことが多いですからね。社会課題は机の上の学問だけでは、漠然とした姿しか捉えられません。その状態で分析しても、問題解決に繋げることはできないでしょう。
 
課題解決に繋げるには、課題の漠然とした姿ではなく、詳しい構造を知る必要があります。そのためには実際に現地に足を運んで調査したり、関わったりするしかありません。
 
例えば、コロナウイルスの影響で多くの学生に様々な活動制限がかかったかと思います。こういった状況が長く続くことによって学生達の心理的な部分によろしくない影響を及ぼすのではないか、という疑念は誰でも持つことが出来ると思うんですね。でも、具体的にどのような悪影響をどのような人間の心理的な機能に及ぼしているのかは調べてみないとわかりません。そしてただ調べるだけではなくて、物事の因果関係を議論することになるので、そのためにはどうしても統計学の知識が必要です。よって、それらを知るためにはコロナ下で自由な活動に制限がかかった学生を調査対象者として実際に調査を行い、データを集め、統計的な分析を行う必要があります。

なるほど、漠然と想像するぐらいなら誰にも出来ますが、調査を行うことでより具体的な議論が出来るようになるということですね。調査をする上で、どのようなことを大切にしていますか?

もちろんですが、調査論と呼ばれる分野があるように、調査一つとっても専門的に覚えたり、考えたりすることが多くありますし、検証したい研究テーマを適切に反映した設問などを用意できているかなどチェックすべきことは多くあります。また、適切な調査運用が可能となるかどうか、ロジスティクスなどの部分も考えなければなりません。ただ、こういう当たり前のことは誰でも気をつけると思うんですね。その上で、私が大切にしているのは意外に思われるかもしれませんが、関係者や調査対象者との信頼関係構築ですね。
 
調査の際はプライバシーに関わる質問もする必要があります。ただし、信頼関係を構築せずにそういった質問をしてもうまく答えてもらえないでしょう。
 
ただ、信頼関係をつくるにはかなりのエネルギー、時間がかかってきます。調査実施の許可をもらうために、関係各位とは何回もコミュニケーションを取ることが大事です。それは「お金があればできる」というものでもありませんし、時間もかかりますからそこに力を割く大学教員はあまり多くありません。とりわけ効率性が好きな経済学部教員はその傾向が強いでしょう。ただそういった過程を通さないと、実のある調査、課題解決に繋げることはできません。
 
社会課題の解決までを射程に含んで行う研究で成果を出すには、信頼関係構築など地道なことを継続していくしかありません。人間は継続することが苦手な生物ですが、だからといってすぐ諦めるような人には社会課題の調査・研究をやりきることはできないと思います。

実際に解決に取り組むとなると、人との関わりは本当に大事ですよね。そしてそれはとても難しいですよね。

そうなんですよ。難しいのですが、調査と研究を重ねた結果、先にも述べたように人の役に立つことや、学生の成長を体感できるといった素晴らしい経験もしています。

自分が研究した内容を元に、海外での社会課題に関わったり、学生の指導に携わるなんて、やりがいが伝わってきます。

はい、いろいろな人たちに協力してもらい築き上げた社会課題の解決策を、実際の政策に落とし込んでいく、その結果、マダガスカルやインドネシアなど、地域の人達が恩恵を感じることができればそれほど面白い事はありません。
 
そのため、人々とのコミュニケーションや、資料調査、高度な経済学、統計学の理論による分析など、やることは多いですが、何事も忍耐ですかね。

ありがとうございます！分析にはもちろんデータが必要ですが、それを集めるためには人との継続的な信頼関係の構築が重要でコミュニケーション能力もとても大事、そしてその地道な取り組みが社会課題解決に繋がるというお話が心に残りました！

受験生に向けて、関西学院大学経済学部をおすすめする理由は？

受験生に向けて、関西学院大学経済学部をおすすめする理由を教えていただけないでしょうか？

それが一番難しい質問ですかね。一つ言えるのは本気で社会課題を解決したい、取り組みたいという熱い意志を持っている方にはぜひ経済学部、というよりはうちのゼミに来てほしいです。
 
経済学部の最大限のメリットは、「経済学」という筋の通った世界共通の理論体系を時間をかけて学べる点です。ただし経済学の理論は数学的素養を必要としますから難しく思えますし、理論体系がとても大きなものですから学習しなければならない部分が多いので大変です。しかし、一度理解すると世の中のいろいろなことを経済学的な視点から分析できますし（恋愛の経済学といったように、なんだそれ？と思うようなことも経済学の理論で眺めることが出来ます。なぜなら経済学は人々の「選択」を考える学問だからです）、学生さんが社会に出た後も役に立ちます。
 
他の社会科学系の学部では理論そのものの習得をあまり重視せず、実際に社会に起きている課題に対してさまざまな方向から事実関係を集めて、多角的に眺めて分析、解決していくアプローチをとることもあります。これもこれで面白いですし、もちろんですが学生の成長という点で役に立たないわけではありません。ただ、経済学のように世界共通の理論体系をもとに、世界を眺めていくような学問のあり方は、実は他の社会科学系の学部にはなかなかないんです。商学部や経営学部と経済学部の違いは実はここにあります。もちろん、他の社会科学系の学部でも素晴らしい研究ができますが、それらで学べる問題へのアプローチ法は、社会に出て、実際の業務などを通じて身につけることが出来るかもしれません。対して経済学のような理論体系がハッキリしていて、身につけるための時間が一定程度必要となる学問は習得に当然ですが時間がかかります。専門家に教えを請わないと難しいでしょう。
 
大学の外に出てやれそうなことを今やるのか、大学でしかできないことをやるのかを比べると、大学でしかできないことを今やって、社会課題にアプローチしていけばいいのかなと思います。
 
ちなみに関西学院大学経済学部だけでしか受けられない特別な実践型授業があります。つまりは関学の学生であっても他学部の学生は受けられない授業です。私が担当教員となって開講しているのですが、国内フィールドワーク実習と呼ばれる少人数型の授業群で、関西の中小企業の方々と一緒になって商品開発を行ったり、実際の商品を用いたマーケティングや販売実験などを行ったりする授業（マーケティングリサーチで学ぶ関西中小企業の現状）や兵庫県尼崎市、奈良県御所市や兵庫県丹波篠山市などを訪問し現地の人々と共同しながら実際のまちづくりに関わる授業（過疎地域の地域創生）があります。こうした授業を１年生のうちに履修して学びの実践感覚を養っていただき、３年生から私のゼミでマダガスカルやバリ島を訪れ、地域に、世界に羽ばたいていって欲しいですね。そんなやる気のある学生さんに会えるのを楽しみにしています。